他の記事より、試験勉強においては通信講座の受講を強く進めておりますが、いざ、通信講座を受講しようと思っても、その前に決めなければならないことがあります。
しっかりと事前準備を整えてから申し込みを行いましょう。
受講前に決めるべきこと【3選】
予備校を受講前に最低限決めておかなければならないことを以下の3つ絞りました。
決まっていない場合、受講するコースが選べませんので、早速確認してみましょう。
- そもそも、予備校へ通える？
- いつから受講（受験）する？
- 教育訓練給付制度を利用する？
予備校へ通える？通えない？
そもそも、予備校へ通えますか？
最初から予備校へ通えない前提で、通信講座を勧めていますが、通える方は絶対、通うことをお勧めします。周りに受講者がいることは、モチベーションが上がりますし、良き仲間と出会えるかもしれません。
また、物事が続かない理由に、一緒に同じものを目指している誰かの存在が大きと言われております。通信講座を受講した際にも、SNSなどで同胞を見つけて「頑張れた」などは良く聞く話です。
ご自身の状況を勘案して、「通学 or 通信」を選択してください。
受講者間でコミュニケーションの場として、当ブログのコメント欄などを活用していただいて結構ですよ。
いつから受講（受験）する？
各予備校やコースによって受講時期が変わってきますので、「午前の部免除」＆「初学者」で予備校は「東京法経学院」で受講する場合を例して、説明していきます。
筆記試験の合格者発表後、1～2月ぐらいかけて、新しい講座の受付案内が始まります。
4月から受講し、10月の試験日に標準を合わせて勉強していくことになります。期間にして約7か月間のスケジュールで構成させています。
但し、予備校では約半年の勉強期間で合格を目指すスケジュールですが、私が推奨している期間は一年半の勉強期間で、合格を目指すものです。
私の場合、初年はお試し受験で、次年が本番という考え方です。次年度は追加で、答練や模試を受講して試験に備えます。
教育訓練給付制度を利用する？
厚生労働省の学費補助制度の「教育訓練給付制度」とは、
働く方々の主体的な能力開発やキャリア形成を支援し、雇用の安定と就職の促進を図ることを目的として、厚生労働大臣が指定する教育訓練を修了した際に、受講費用の一部が支給されるものです。
厚生労働省「教育訓練給付制度」から抜粋
教育訓練も3種類に分かれていますが、対象となるものが「一般教育訓練」になります。（受講料の2割補助で最大10万円）
制度を利用するためには条件があり、
- 厚生労働大臣指定教育訓練講座であること。（ほとんどの予備校で対象の講座がある）
- 雇用保険の一般被保険者（又は、雇用保険の一般被保険者であった方）であること。
- （過去に利用したことがある場合）前回の受講から3年以上経過していること。
たかが2割、されど2割
国の制度です。享受できる方は、恩恵を受けておきましょう。
まとめ
過去の記事では、
と散々、予備校の通信講座を勧めてきましたが、その前段となるものが抜けて落ちていたことに気づいて、この記事をしたためている次第です。
私も「教育訓練給付制度」を利用し、受講しました。
予備校によっては、他の割引などもありますので、定期チェックを心がけましょう。
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